不動産の状態やリフォーム費用で賃貸に出すか、売却するかを決めよう

再建築不可物件は原則建て替えが認められません。また不動産価値が相場よりも低いのがネック。手っ取り早く売ってしまうのが簡単なように感じられますが、再建築不可物件は住宅ローンが組めないことが多く、買い手側は基本的に一括支払いとなります。となるとなかなか売れないことも考えられます。

 

それならリフォームするなりして建物の状態を良くし、賃貸に出して不動産収益を得るのもひとつの手になってきます。もちろんケースバイケースでベストな選択は異なりますが、どういった基準で売却か賃貸か、を判断していけば良いでしょうか。

 

まずは売却金額とリフォーム費用、家賃の相場を調べるところからスタート

売却するにせよ、賃貸管理するにせよ、まずはそれぞれがどれくらいの利益を出せるのか把握していかなくてはなりません。

 

そのためにも事前に調べておきたいのは

 

  • 売却金額はどれくらいになりそうか
  • リフォームの必要はあるのか
  • リフォーム費用はいくらくらいかかるのか
  • リフォーム費用はどれくらいで回収できるのか

 

の4点です。

 

売却金額は無料一括査定サイトでパパっと調べられる

「再建築不可物件は売れない」と言われてきましたが、最近では意外と買い手が見つかるものです。特に都心部はできるだけ安く不動産を手に入れたい人がそれなりに多いので需要があります。不動産仲介会社に依頼して買主を探してもらうのも良いのですが、不動産買取業者に買い取ってもらうのもアリ。

 

これらをトータルに調べたいなら、不動産無料一括査定サイトで複数の査定を受けるのがオススメです。各業者ごとで見積額がずいぶんと違ってくることがあるので、絶対に1社だけで済ませないようにしたいところです。できれば机上査定…いわゆる簡易査定だけで済ませずに訪問査定を受けてより正確な金額を見積もってもらうようにしましょう。

 

リフォームの必要はあるか?どれくらいの金額になりそうか?

賃貸物件として出すときに、現状のままで借主が現れるかを判断する必要があります。再建築不可物件=古い建物であることが多いので、今後も賃貸による収益を期待したいならリフォームは検討してみるべきでしょう

 

気になる金額ですが、建物の状態があまりにも悪いと新築以上の費用が発生する場合もあります。フルリフォームなら、坪あたり30万〜40万円くらいが目安に。新築とほぼ変わらないくらいまで綺麗にできます。

 

リフォーム費用はどれくらいで回収できそうか?

賃貸で収益を上げようと思うなら、どれくらいでリフォーム費用を回収できるか目星をつける必要があります。そのためには家賃の相場を知る必要があります。

 

周辺にある一軒家やアパートの賃料がどれくらいなのか。似たような条件の物件はあるのか、など詳しく調べなくてはなりません。おそらく賃貸契約を結ぶにしても不動産会社を利用するでしょうから、手っ取り早く相談して教えてもらったほうが良いと思います。

 

例えばリフォーム費用が100万円、家賃を5万円に設定すると20か月でリフォーム費用を取り戻せる計算になります。厳密には諸費用がかかってくるのでもう少し長めに見積もりたいところ。十分なリターンが見込めるかどうかは事前に詳細な計算・計画が必須となります。

 

シンプルにリフォーム費用が高いと思ったら売却で良い

賃貸に出すから、とリフォームが必須なわけではありませんが、できれば綺麗に、そして使い勝手が良い状態にしたいもの。しかし再建築不可物件は足場や道路などの問題もあってリフォーム費用が割高になりがちな部分が否めません

 

さらにリフォームのためのローンも拒否されることが多いので、ある程度まとまったお金を用意する必要もあります。もしもリフォームするときに「値段が高い」「お金を用意できそうにない」と感じたら売却を検討するべきかもしれません。

 

終わりに

「賃貸か売却か」をより正確に判断するにはやはり専門家である不動産業者の力を借りることになると思います。身近にある不動産屋さんに相談するのも良いですが、そこが必ずしも再建築不可物件に詳しいとは限りません。やはり実績と信頼のある、安心して相談できる業者を探す必要があります。

 

だからこそ手軽に複数の見積もりが取れる一括査定サイトがオススメなんです。査定や見積もりは無料でやってもらえますし、相談も無料で受け付けているので安心。もし気に入らなくて話を断ってもまったく問題ありません。気軽に活用してみてください。

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